Intelプロセッサに新たな脆弱性、投機的実行機能に関連

米Intelは6月13日、Coreベースのマイクロプロセッサに新たな脆弱性が見つかったと発表した。Intelなどのプロセッサで2018年1月に発覚した「Spectre」「Meltdown」と呼ばれる脆弱性と同様に、プロセッサの投機的実行の機能に関連する脆弱性で、悪用されればセンシティブな情報が流出する恐れがある。

Intelによると、今回の脆弱性（CVE-2018-3665）は、Coreベースマイクロプロセッサの「Lazy FP state restore」という機能に存在する。この問題を突いて、サイドチャネル攻撃を仕掛けられれば、1つのプロセスで他のプロセスの値を読み取られる恐れがある。

危険度は中程度、共通脆弱性評価システム（CVSS）の評価値は4.3（最大値は10.0）と位置付けている。

技術情報サイトのBleeping Computerによると、今回の脆弱性はWindowsやLinuxなど、あらゆるOSが影響を受ける。ただ、セキュリティ専門家によれば、Webブラウザ経由の悪用は難しいことから、Meltdownのような、これまでの投機的実行の脆弱性に比べて危険度は低いと思われる。

修正のためにIntelから新たなCPUマイクロコードを入手する必要はなく、OSの更新で対処できるという。

Microsoftが同日公開したセキュリティ情報によると、Lazy FP state restoreはWindowsではデフォルトで有効になっていて、無効にはできない。同社は今後の月例セキュリティ更新プログラムで対応を予定している。

RedhatなどのLinuxディストリビューションやOpenBSDなども、この脆弱性に関するセキュリティ情報を公開して対応を説明している。
2018年06月15日 10時00分
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1806/15/news079.html