米NVIDIAは14日(米国時間)、2019年度第4四半期および通年の決算概要を発表した。
米国会計基準(GAAP)に基づく第4四半期売上高は、前年同期比24%減の22億500万ドル、営業利益は同73%減の2億9,400万ドル、純利益は同49%減の5億6,700万ドル、希薄化後の1株あたりの利益は同48%減の0.92ドルと、減収減益となった。
第4四半期の部門別売上高は、ゲーミングが9億5,400万ドル、プロフェッショナルビジュアライゼーションが2億9,300万ドル、データセンターが6億7,900万ドル、自動車関連が1億6,300万ドル、OEMおよびIPが1億1,600万ドルで、前年同期から7億8,500万ドル減となったゲーミングが大きく足を引っ張るかたちとなった。
通年では、売上高が前年比21%増の117億1,600万ドル、営業利益が19%増の38億4,000万ドル。純利益は36%増の41億4,100万ドルで、希薄化後の1株あたりの利益は同38%増の6.63ドルと、増収増益と記録している。
同社CEOのジェンスン・フアン氏は、第4四半期の決算内容について、「暗号通貨需要の終了による過剰在庫と、悪化しつつあるエンドマーケットの状況が合わさり、期待を裏切る四半期となった」と述べつつ、同社の高速コンピューティングプラットフォームは、AIから自律走行車、ロボット工学まで、世界でもっとも重要かつ急成長している業界の中核を成すものであるとし、「持続的な成長に戻ると期待している」と述べている。
同社では、2020年度第1四半期について、売上高22億ドル(±2%)を見込んでいる。
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