テレビ商戦　4K普及期に、市場は二極化

テレビの価格が国内市場で二極化している。普及が進む高画質の4Kを巡り、アイリスオーヤマや中国・ハイセンスなど異業種や海外勢が低価格攻勢をかけている。一方、ソニーなど国内大手は大画面、高価格で勝負する。2年で4Kテレビの平均単価は2割下がった。テレビのコモディティー化は止まらない。大手は年々存在感の高まる新興勢への対応を迫られている。

調査会社のBCN（東京・千代田）によると、40型台の平均単価は16年に12万9000円。今年10月には10万円まで下がった。50型台でも2割程度値下がりした。価格引き下げを推進したのは、異業種組と海外勢だ。

17年6月にディスカウントストアのドン・キホーテ（東京・目黒）が50型で税別5万4800円の4Kテレビを投入。家電量販店のノジマ、中古販売店運営のゲオホールディングスも続き、1インチ1000円を切るような「格安4K」市場が立ち上がった。

海外勢では世界4位の中国のハイセンスが存在感を高める。買収した東芝のテレビ事業の技術を組み込んだ4Kテレビを12月に投入。現在7%程度の国内台数シェアを来年に10%に引き上げる計画だ。

「普及価格帯の商品は競合ではない」。日本経済新聞などの取材に応じたソニーの高木一郎専務は15日、こう強調した。構造改革の徹底で利益は安定した。低価格品での体力勝負を避け、大画面の高付加価値商品で勝ち残りを図る。

国内では12月1日に4K・8Kの放送が始まる。世界に先駆けた本放送となる8Kに注目が集まるが、テレビ商戦の本命は4Kだ。長期的な市場拡大は期待できない。プレーヤーが増える中、生き残りをかけた消耗戦が続いている。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37805060V11C18A1TJ3000/