大ヒットゲーム『パズル＆ドラゴンズ』を手掛けるスマホゲーム大手ガンホー・オンライン・エンターテイメントの森下一喜社長は、7月末の決算説明会で、
スマホゲーム市場の厳しさをそう表現した。
主要企業の7割は減益・赤字に
森下氏は数年前から同様の発言を繰り返してきたが、いよいよスマホゲーム市場の“ブラック化”が本格化してきた。それを象徴するのが、
スマホゲームを展開する主要24社の直近四半期（3カ月間）の業績である。全体の75％にあたる18社が前年同期比で減益、もしくは赤字となった。
一方で増益となった6社は、新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」が牽引する任天堂や、家庭用ゲーム機向けソフト『モンスターハンター：ワールド』が
ヒットしたカプコンなど、スマホゲームへの依存率の低い会社が大半だ。
スマホゲームが苦戦する背景には、市場が成熟したことがある。2012年に話題となった『パズドラ』の空前の大ヒットから約6年半が経過。
右肩上がりで1兆円規模に成長したスマホゲーム市場の成長は鈍化傾向にある。新作のヒットが出にくくなり、開発コストは右肩上がりで上昇。
結果、各社のスマホゲーム事業の採算が悪化しているのだ。
四半期ごとの国内ゲームアプリ消費額を見ると、2018年4～6月は3410億円。前年同期比約7％増と成長は続いているが、10％を軽く超える成長率を
示していた数年前と比較すれば、勢いは落ち着きつつある。
直近1年間の消費総額は約1兆4000億円。単純計算で日本人1人当たり年間1万円以上消費していることになる。スマホ自体の普及もおおむね一巡した。
今後の成長に対する懸念は高まっている。
個別タイトル同士の競争も激しさを増している。今年7月時点の国内スマホゲーム売り上げランキングのトップ30を配信日順に並べると、
スマホゲーム市場が立ち上がって以降の大まかな傾向が見て取れる。
引用元: http://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1538291169/
