Wi-Fiルータの83％で既知の脆弱性放置、米NPOの実態調査で判明

　ユーザーが自宅で使っているWi-Fiルータの83％は、既知の脆弱性が修正されないまま放置されている――。非営利組織（NPO）の米American Consumer Institute（ACI）が10月2日、そんな調査結果を発表した。IoTデバイスを狙うマルウェアなどが横行する中で、こうしたルータが攻撃の踏み台にされかねない実態が浮き彫りになった。

　ACIの調査では、米国の家庭で使われている14メーカーのWi-Fiルータ186台について、既知の脆弱性がどの程度存在しているかを調べた。

　その結果、83％に当たる155台でファームウェアに脆弱性が見つかった。脆弱性の数は、この155台の平均で1台あたり186件、合計すると3万2003件にも上っていたという。

　見つかった脆弱性の危険度を4段階で分類すると、最も高い「クリティカル」は7％、2番目に高い「高」は21％を占めていた。

　ACIではルータなどのIoTデバイスを狙った攻撃が激化している背景として、ファームウェアがあまり頻繁に更新されないことや、オープンソースコードを使うファームウェアが増えたことを挙げている。オープンソースコードに脆弱性が発覚しても、必要な措置を講じないメーカーもあるといい、「こうしたセキュリティの不備が発生すれば、ファームウェアは簡単に悪用されかねない」と警鐘を鳴らしている。
2018年10月03日 10時00分
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1810/03/news068.html